日本の企業の場合、情報収集は比較的容易ですが、中国株の場合はそうはいきません。企業の扱っている商品やサービスを実際に使ってみる機会は限られていますし現地の情報をインターネット等で調べたとしても言語面での障害があります。

しかし、最近は中国株のブームもあって関連する書籍やウェブ上のサービスも増えています。日本株の場合「会社四季報」が株式投資のバイブルと言われていますが中国株の場合「中国株二季報」という書籍が発行されています。年二回の発行ですが、代表的な上場中国企業の紹介や業績見通し株価チャートが網羅されており、一冊買っておいても損はないでしょう。

また、利用する証券会社にもよりますが、二季報の情報やアナリストの評価外資証券のレーティング、現地紙の翻訳版などを提供しているところもありますので証券会社選びの際にチェックしておくのも良いでしょう。

当然ですがこれには正解はありません。しかしながら、多くの投資家が長年参考にしている指標にPERとPBRそして配当利率があります。PERとは株価を1株あたりの利益(EPS)で割ったもので、多くの投資家が株価の割安割高の判断に用いる最も基本的な指標です。

仮にPER10倍ということであれば理論的には10年その株を持っていれば元を取れるということになります。もちろん業績は上下しますのであくまで現時点での話です。

現在香港市場メインボードの平均PERは19倍前後です。GEMは50倍を超えています。本土市場も50-60程度となっています。利益が毎年倍増しているような場合は株価も上がり、PERも高くなります。仮にPERが50倍でも利益が倍になれば翌年は25倍になるからです。新興市場は先行期待で高PERに買われやすいといえます。

PBRは純資産倍率といって、株価が会社の一株あたり資産の何倍になっているかを表します。仮にある会社が現時点で解散し、すべての資産を売却し、また借金も返したとします。その時点で会社に残る財産が「純資産」です。さて「純資産」をすべての株主に持株に応じて返却した時株主が受け取ることが出来る金額は現在の株価の何倍か、と言うのがPBRです。

仮に全く成長しない会社で、利益をすべて配当していれば理論的に1倍となるはずです。配当は、企業の利益を株主に還元する仕組みです。また、決算時株を保有していればその企業が決めた配当金を受け取れます。利益のほとんどを配当にまわす企業もあれば、内部留保して設備投資などにまわす企業もあります。

さて極々簡単な手法ですがPER、PBR、配当利率などを、市場全体の平均や同業他社の平均などと比較して株価の割高、割安を判断することが出来ます。証券会社の提供するツールには「スクリーニング」といってPER、PBRなどを設定し該当する銘柄を割り出すものもあります。「スクリーニング」で割安な銘柄だけを選んで投資するのも一つの手法です。

ただ、PERやPBRが極端に低い場合は、経営の悪化や、特殊要因にる利益上昇で継続的な収益は期待できないといった可能性もあるのでこれらの基準だけですべてを判断するのは避けたほうが賢明です。あくまで銘柄選択の際の参考情報として捉えるべきでしょう。

デイトレードという取引手法が脚光を浴びて数年が経ちました。中国株でデイトレードは出来るでしょうか。結論から言えば可能ですが、不利は否めません。一つの理由として、手数料があります。日本株は各ネット証券が手数料の安さを競争しており少しの値動きで手数料を相殺できます。しかし、日本から中国株を売買する場合はそうはいきません。売り買いの往復で3-5%ほどの手数料がかかるため最低でも3-5%動かないと利益にならないからです。

もちろんGEMなどは値動きが激しく、一日に数十%上げ下げするデイトレード向きの銘柄もあります。しかし、中国株に投資する主な理由が、中国経済の成長に期待するということであれば超短期投資では意味がありません。 デイトレードをしたいのであれば素直に日本市場で行うべきでしょう。 また、本土株は購入した株式をその日のうちに売却することが出来ないのでデイトレードは出来ません。

銘柄選択は株式投資の醍醐味ですが個別銘柄を選択する自信が無いという方もおられるでしょう。その際に有用なのが投資信託です。投資信託は、信託会社が投資家から資金を集め専門のファンドマネージャーがポートフォリオを組んで運用するファンドです。

中国株を含むもの、中国株のみを組み入れたもの、外国人は買えない本土A株を組み入れたもの、色々な選択肢があります。投資信託に関していえば、現在は証券会社に口座を開かなくても銀行や郵便局でも扱っています。もちろん証券会社でも扱っています。

一万円程度から始めることが出来ますし、気軽に中国株に投資できる上、プロの銘柄選択に便乗することが出来ます。反面、購入手数料や、委託手数料がかかりますのでメリット、デメリットをよく考えた上で購入する必要があります。

・日興AM中国A株ファンド『愛称：黄河』（本土系）
・野村中国Ａ株投信（本土系）
・三井住友・メインランド・チャイナ（本土B系）
・三井住友・中国A株・香港株オープン
・マネックス・フルトン・チャイナ・フォーカス
・三井住友ニュー・チャイナ・ファンド（香港系）
・UBS中国株式ファンド（Ａ株50%）
・チャイナロード（西遊記）（香港系）
・三菱UFJチャイナオープン（香港系）
・フィデリティ･チャイナ･フォーカス（香港系）
・SG 中国株ファンド 『愛称：悟空』（香港系）
・CAグラン・チャイナ・ファンド（香港系）
・DIAM チャイニーズ・エンジェル（香港系）
・HSBC中国株式ファンド（３ヶ月決算型）（香港系）
・HSBCチャイナ・オープン（香港系）
・チャイナ騰飛(チャイナ・エクイティ)　

ファンドは投資対象にそれぞれ特徴があります。大型株を主に組み入れているものや、新興企業を多く含んでいるものもあります。自分の投資ポリシーにあったファンドを選択すると良いでしょう。また、特に欲しいファンドがある場合、証券会社や銀行に、取り扱いがあるかを確認する必要があります。

投資信託のうち、市場に上場されているものをETF（上場投資信託）と呼びます。これは、投資信託なのですが、市場で取引されており株式と同じ感覚で売り買いすることが出来ます。香港市場にはハンセン指数に連動するETFやH株指数に連動するETFも上場されています。B株市場にはETFはありません。

市場に上場していない投資信託に比べてETFは換金性に優れまた売買手数料も安いのが魅力です。非上場の投資信託は購入に3-5%の手数料がかかりますがETFは株式と同じ手数料で購入することが出来ます。

指数に連動するETFは個別株に比べ値動きも安定していますし、委託手数料も安いので、中国株全体に投資したいのであれば非常に有効です。証券会社によって、香港上場のETFを扱っているところと扱っていないところがありますので口座開設の際に確認することをお勧めいたします。

中国株実際の売買ですが、仕組みは日本の株式の売買とほとんど同じです。ネット証券の場合はウェブ上で銘柄コード、発注株数、指値注文、成り行き注文などを入力し注文します。証券会社によっては逆指値注文を受け付ける場合もあります。また、ネット障害に備えて電話注文に対応している証券会社もあります。銘柄コードは香港が4桁、本土株が6桁です。

売買単位ですが香港株が2000株、本土株が100株単位のものが多くなっています。また、中国株は1株の株価が非常に低い銘柄がたくさんあります。日本円にして10円以下銘柄もありますが値動きが非常に荒くなることが多いため注意が必要です。

香港市場の場合はほぼリアルタイムに取引できます。本土市場の場合は若干のタイムラグが生じます。注文が執行されて、約定すると通知が来ます。約定価格や株数などをチェックしましょう。